レファレンス（推薦状）は、応募者の過去の業績や人柄を第三者が証明する文書で、通常は前職の上司や同僚、指導教官などが提供します。採用担当者が信頼性や適性を確認するために使用します。
日本の履歴書にはレファレンスは不要
日本では、 履歴書のフォーマットが決まっており、通常は学歴、職歴、資格、志望動機、自己PRなどの項目が含まれます。レファレンス（推薦者の情報）を記載する欄は一般的には存在しません。企業がレファレンスを必要とする場合、面接や内定後に個別に求められることが多いです。
レファレンスを求められた場合（日本）
企業からレファレンスを求められた場合、以下の情報を提供するのが一般的です。
- 推薦者の氏名
- 役職
- 会社名
- 連絡先（電話番号、メールアドレス）
- あなたとの関係性
推薦者には事前に連絡を取り、あなたのレファレンスとして情報を提供してもらう許可を得ておくことが重要です。
海外の履歴書でのレファレンス
海外企業や外資系企業に応募する際、特に英語圏のCVやResumeでは、レファレンスを記載することが一般的でした。しかし今では、応募の簡素化やオンライン化に伴い履歴書にレファレンスを記載することを求める企業は少なくなりました。
現在のレファレンス事情
転職サイトに履歴書をアップロードできるようになり、履歴書がウェブ上で見られるようになりました。会員登録が必要なウェブサイトとはいえ、自分の名前や連絡先の情報が他人の履歴書に記載されることを快く思わない方もいるでしょう。企業からレファレンスの提供を求められた場合に提出しましょう。この場合も、推薦者からの許可を得ておくことは必須です。
北米では、履歴書（Resume）は通常1ページにまとめるのがスタンダードとされています。ただし、経験や資格の多い専門職や管理職の場合は、2ページになることも受け入れられています。採用担当者は短時間で多くの履歴書を確認するため、簡潔で要点を絞った情報が求められます。レファレンスを用意する場合は、別に用意します
レファレンスの許可は必要か？
レファレンスを提供する際には、以下の観点から推薦者の許可が必要です。
- プライバシーの保護：推薦者の個人情報（氏名、連絡先、役職など）を提供するため、事前に許可を得ることは重要です。また、推薦人についての最新の情報を確認できます。
- 信頼性の確保：推薦者が応募者の情報を正確に提供できるようにするため、事前に同意を得ることで、推薦者が準備を整えることができます。
- 予期しない連絡を避ける：推薦者が企業からの連絡を予期していない場合、対応が難しくなることがあります。事前に許可を得ておくことで、スムーズなコミュニケーションが可能になります。
レファレンスを求められた場合（英文）
企業からレファレンスを求められた場合、以下の情報を提供するのが一般的です。
- Full Name:(名前)
- Title/Position(役職)
- Company/Organization(会社名)
- Phone Number(電話番号)
- Email Address(メールアドレス)
- Relationship to You(あなたとの関係性)
英文履歴書に「References available upon request」と書くべきか？
英文履歴書の最後に References available upon request（レファレンスは要請に応じて提供します）と記載することは一般的です。しかし、最近ではこれも省略する傾向があります。
採用担当者は、必要に応じてレファレンスを求めることを前提としているため、あえて記載する必要はありません。
履歴書の限られたスペースを有効に活用し、職務経験や スキルなどの重要な情報を充実させることに注力しましょう。
履歴書を埋めるためにレファレンスを記載するべきか？
新卒者や 職歴が少ない人は履歴書を埋めることが難しい場合もあるでしょう。しかし、レファレンスを追記することはお勧めしません。履歴書はあなたの学歴、職歴、スキル、資格などを企業に伝えるための文書です。採用担当者に対して準備不足やプロフェッショナルでない印象を与える可能性があります。履歴書の各セクションを見直し、必要な情報がきちんと含まれているか確認しましょう。
