何よりもまず、転職を希望する企業についてよく調べることをお勧めします。あなたにはどれくらいの価値がありますか？あなたと同じ水準の学歴や資格を持つ同業他社での給与はどのくらいでしょうか？給与交渉を合理的に行う前に、自分の価値レベルを知っておく必要があります。自分の価値がよくわからない場合は、他の業界関係者、同僚、元上司に尋ねてみましょう。LinkedInなどのネットワークサイトやキャリアアドバイスのサイトも、リサーチをする上で役に立つかもしれません。自分の専門分野の平均給与を知ることは重要ですが、企業があなたに支払う給与には、他の要素も関係してきます。交渉に入る前に、履歴書の内容で自分を最大限にアピールしましょう。優秀な履歴書であれば、交渉なしで希望通りの額で内定を得られるかもしれません。
役に立つヒント: 会社が他の人にいくら払っているかを知る方法のひとつに、求人サイトであなたの転職希望先で現在募集している職種を見てみることです。 給与の範囲が記載されている場合があります。
採用担当者は、会社が用意する給与額から大きく外れた額を希望する候補者に時間を割くような無駄をすることはまずありません。あなたが採用担当者と話をしている段階なら、あなたが出した希望額は、先方の想定額とそんなに乖離していることはないでしょう。
新しいポジションの交渉をしているのであれば、恐らく給与の提示を手にしていることでしょう。どのような交渉でもそうですが、自分の許容範囲内の最低額よりも高い金額を提示することで、多少の余裕を持たせます。逆の提示を受ける可能性が高いので、あまりに低い金額から始めると、がっかりすることになります。一方、一般的な給与水準の上限を大幅に超える金額を提示して、仕事を失うことにならないように注意しましょう。
ほとんどの場合、交渉は直接会うか、通話またはオンラインで行うべきです。内定を受けたのがメールであれば、そのままやりとりしてもかまいません。
実際、採用側企業から現職または前職の給与額を面接で聞かれることがあります。それは主に2つの理由があります。1つ目は、自社の水準と乖離がないかということです。給与の額は自社と応募者のマッチ度を測るための、ひとつの目安と言えるでしょう。2つ目は応募者の人間性を見たいということです。「前職の給与」というデリケートな話題に触れることにより、応募者の人間性が見えてくるということです。
あなたが時間をかけて自分自身に本当にふさわしい額が分かっていれば、採用側企業はあなたが仕事に対して本気であることがわかるでしょう。先方が、あなたが以前の職場で低賃金で働いていたと考えている、とは決して思わないでください。実際、そうではなかったでしょう。交渉は決して敵対的なものであってはならないことを心に留めておいてください。あなたと採用側企業は基本的に同じ目標を持っています。相手はあなたを雇いたいと考えており、あなたは雇われたいと考えています。大切なのは、あなたのスキルや能力に価値があることを敬意を持って伝えることであり、それは軽やかに、かつプロフェッショナルな態度で行うことができます。
あなた自身の給与条件が決まったら、企業からの内定連絡を待ちましょう。情報を時間をかけて整理して考え、業界研究や職歴に基づいて、あなたが希望する給与額を伝えましょう。忍耐が肝心です。実際に内定の連絡が来るまでは、給与の話を持ち出すべきではありません。内定連絡を受けた時点から、給与交渉が始まるのです。採用側企業が妥当な額を提示すれば、もちろん交渉の必要はありません。しかし、もし提示額が標準以下であれば、新たに得た給与に関する知識を武器に、より良い給与を求めることができます。給与の交渉は、就職市場の実際のデータに基づいて行うことで、あなたの目的を達成することができます。個人的な金額目標を持ち出すのは控え、自分の仕事がなぜその給与に見合うのかを説明するだけでよいのです。
このように決断を急ぐ前にじっくりと考えることが大切です。提示された金額が低すぎますか？福利厚生も含めて考えてみてください。後からでも、内定を辞退することはできます。
現在の職場で昇給を求める場合でも、状況はやや似ています。あなたがやるべきことは、同業他社の給与を調べることです。最近の業績評価や、仕事上の成果に関する様々な情報を集めます。要するに、自分の価値を証明するのは自分自身だということです。これらをまとめたら、給与交渉の際に現在働いている企業に提示し、自信を持って相応の金額を要求することができます。ただし、企業によっては予算の制約があり、1年のうち特定の時期にしか昇給できない場合があることは、念頭に置いておいてください。そのような状況では、忍耐と状況の理解が鍵となります。自分の給与について面談を求めるときは、必ず事前準備をしておいてください。同僚の給与について話したり、自分がそれに値すると一方的に述べるだけではいけません。あなたが会社に与えている価値を、先方に思い出してもらう必要があるのです。